たとえば、4年使用するパソコンを20万円で購入したとします。その費用は、購入した年に全額を計上するのではなく、4年使用するのであれば、4年で割った金額の5万円を4年間費用計上する方が、自然と考えられます。減価償却とは、このように、投資などにかかる費用を使用する期間で分割して計上する会計処理です。
　減価償却の方法には、主に定額法と定率法があります。

① 定額法
　毎年の減価償却費が一律です。以下の図にあるように、4年間かけて、毎年5万円ずつ一定額で費用を計上し、合計で20万円の費用とします。（最終年度の資産価値が0円の場合）
　

年度	購入時	購入した年の年度末（N年度）	N+1年度末	N+2年度末	N+3年度末
減価償却費		5	5	5	5
PCの資産価値 （または残存価額）	20	15	10	5	0

　このとき、資産価値から減価償却費を引いた額が、残存価額です。たとえば、N+2年度末には合計15万円の減価償却費を計上しているため、20万円のPCの残存価値は、20-15＝5（万円）です。
　また、減価償却費を購入時の資産価値で割った値（5÷20＝0.25）を、減価償却の償却率と言います。
　
②定率法
　資産の残存価値に対して、一定の割合で減価償却費を計算します。

　計算式：減価償却費=未償却残高（残存資産価値）×償却率
　
　たとえば、償却率を0.5とすると、1年目は資産価値が20万ですから、20×0.5＝10（万円）、2年目は、資産価値（残存価額）が10万円ですから、10×0.5＝5（万円）、・・・となります。

年度	購入時	購入した年の年度末（N年度）	N+1年度末	N+2年度末	N+3年度末
減価償却費		10	5	2.5	2.5
PCの資産価値 （または残存価額）	20	10	5	2.5	0

※最終年度は、残存価額を一括で償却

補足解説：廃棄費用と除却損
廃棄費用は、固定資産を廃棄する際にかかる費用です。たとえば、外部の業者に廃棄を委託する費用があります。除却は、耐用年数が残っている資産を、途中で使わなくすることです。残存価値をゼロにしますので、たとえば、残存価値が5万円の固定資産を除却すると、5万円が除却損となります。